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「実はね、私バイクの運転がダメなんですよ。創業者でもある父がバイクで大怪我をしたことから、乗らせてもらえなかったんです。なので、もっぱら四輪の世界で生きてきました」。そう切り出した小川喜康 社長は大手自動車メーカーのデザインチームを引っ張ってきた経験を生かしながら、先代から受け継いできた信用の上に大きな夢を描こうとしている。
株式会社山城は昭和26年、小型自動車、二輪車の部品・用品の卸販売会社として設立。今年で創業56年を迎える。スズキ、カワサキの、全国にそれぞれ3社しかない純正部品・用品の総代理店の一つとして業界内でも高い評価を得ている。一方、オートバイに関した様々な用品・部品の総合卸商社として、全国に展開している日本でも有数の企業だ。
「卸という業種にもいろいろあって、『一次卸』といわれるメーカー様サイドに立って仕事をする卸と、お客様よりに立つ『2次卸』という、大きくこの2つに分けられます。山城はその両方の要素を持った『セレクトショップ』を目指したいと思っています」と小川社長は山城の将来の姿を語った。
「『問屋って必要?』という流れがあった一時期は、危機感からオリジナルのブランドも立ち上げてみました。ただ、今は“問屋という商売を幹に”、補完的要素としてのオリジナルブランドという幅広いニーズに応えていきたいと考えています。そうした動きが、他の問屋さんとの大きな差別化になりますし、先代の時代から支えて頂いたお客様への恩返しだと思っています」
小川社長の言うように、産業界には「中間業種不要論」が渦巻いた一時期がある。いわゆるメーカーとユーザーがダイレクトで繋がることによってコストダウンを実現し、かつユーザーニーズをダイレクトにマーケティングに生かしていくことが重要といわれた時代だ。
確かに、単に商品を右から左に流すことによる手数料をビジネスにする旧態依然とした「中間業者」は淘汰されつつある。
しかし、ここにきて様々な意味で「中間業者必要論」が浮上してきてもいる。メーカーとユーザーの双方を熟知した上で、付加価値の高いサービスを提案できる会社の存在が重要視されてきているのだ。小川社長の先の発言は、そうしたビジネスの大きな流れを無意識のうちに、現場の中から会得したものだろう。 |